あ。AirPods Pro買いました。逆輸入レビュワーになりました。【毎日更新リンゴの木(376日目)】

買うと思ってました。絶対に・・・。
ところで、右側の耳だけどうしても、イヤーパットが合っていないから、調整かイヤーパットを変えてくださいって、どうしても黄色で表示されてしまうのですが・・・
そのような方は誰もいないのでしょうか？
自分の耳が変なのかなぁ・・・。検索してもそれに似た事例は見当たらないし・・・。
嬉しいのと悲しいのが半々です。
でも買い換えて良かった。すごくいいですよ。

うぉずさんのAirPodsProレビューが今から楽しみです！Airpodsをこよなく愛して使い続けておられるうぉずさんだからこそ、そしてWH-1000XM3をこよなく愛して使い続けておられるうぉずさんだからこそ、Proの名を冠したAirpodsを手にして欲しい…と勝手に妄想していました！僕はPowerBeatsProを愛用しておきながらAppleが開発したノイキャンを体験してみたい欲望に駆られています笑。うぉずさんの視点からAirpods第2世代との比較など記事にしていただくと嬉しいです！

しれっと報告しますよねぇ(´▽｀)笑

外貨が少なくて自国通貨が下がり易い国はインフレになり易いので、高消費税でインフレ抑制して、それを財源に高福祉政策をやるとうまくハマる。医療や教育、出産等、通常の人生サイクルで必要なことは国家が何とかしてくれるという安心感（それを国家の責務とする国民感情）があれば個人ではあまりお金を使う必要が無いので、消費税が高くても（軽減税率とかもあるし）あまり困らない。そして、その高福祉政策の対象になってる分野がその国においては政府支出乗数の高い分野だったりすると、割のいい投資になるわけなので、成長半端なくなるのです。

日本は条件が真逆なのでそのまま真似しようとしてもうまくいきません。

中国や北欧に興味があるという話で、論点が違うのですが記事や情報(本にしろネットにしろ)を漁っても自分が納得出来る理論的な答えって難しくないでしょうか？名のある専門家の話でも、自身に共感できる部分やある程度の知識がなければ頭の中に入ってこないというか、そもそも話の内容が本当か嘘かも確かめようがないですよね。それこそ製品レビューと同じで手にとって感じなければ分からないものが殆どですから。
国に対しての疑問となればそこに住んで、職について稼いでその国に税金を納めて、様々な生活経験を一通りした時にそういった話の内容や疑問を理解する時が来るように思います。例えばテレビの番組のように取材した内容を元に理論的に説明されても、実感したことがない人にとっては話の理解が出来るだけで実態は知らないと思います。
私も日本国外に長く居住していますが、多くの日本人の方が実際に生活する前は「〇〇は良い国、日本より〇〇が良い！」という人が多いのです。しかししばらく生活すると「日本がいい、〇〇はここがダメ」と180度変わる人も大変多いです。仰る通りただそういう事を言いたいだけで理論的な説明には当たりませんが、その話の中にあるかもしれないヒントや、自身が生活した事があるという経験を組み合わせて、始めて自分の中で理解納得できる答えが得られると思います。
ですから本当に知りたい人はそこに行って住んで取材とかしていますよね。つまり長々答えのないことを書いて申し訳ないですが、他国の疑問を誰かの舌で語った話から理解して、自分で結論を出すのはなかなか難しい話だと思います。

北欧は天然資源が経済のベースにあるからではないでしょうか？
ざっくり言うと石油が採れるから。
政府の運用する石油基金（世界中の株等を買っている）の運用額は
世界最大級ですし、運用額を国民一人あたりで割った金額もものすごいです。
そして、天然資源の取れる順にノルウェー＞デンマーク＞スウェーデン　みたいな
感じでＧＤＰが変わります。
雇用もその石油を基にした政府系機関が大きいです。
国民の財産や政界水準の担保となっているのは天然資源からの収入です。
社会主義の様な福祉に寄せた政策が出来るのも天然資源のお蔭なわけで
政策が機能して裕福なのはなく、資源があるから福士政策が出来るとだ思われます。
だから、北欧ほど資源の採れない米国が世界最高水準の国民生活をしているのは
凄いことだし、石油が全く採れない日本がこの生活水準を保っているのは
もの凄いんだと思います。
裏付の細かいデータ等はないのであくまで素人の一意見ですが、議論の
一つとして書き込みました。

>>今日もオススメできそうなアプリはなし。<<
Affinity Photoが半額ですよ。

　経済については門外漢ですが、北欧は確かにキャッシュレスですね。デンマークでは駅のトイレもクレジットカードで払えるようになっていました。マイナー通貨のせいもあると思いますが。

失礼を承知で言うとうぉずさんの疑問自体がかなり広範囲なので、イデオロギーがまったく関与しない「本質」を探すこと自体が非常に困難なのだと思います。

たとえば我々が住む日本だと、国民皆保険であり国民年金制度があり、あくまで制度としては社会福祉を維持していると言えます。
ではその制度が健全かつ持続可能な運用がなされているか？というと、もうここで意見が分かれますよね。
上記コメントで紹介されてある「キミ金」系論者だと「とにかく国が金を刷れば収支はあうのだからどんどん刷ってバラまけばいい。そもそも問題自体が存在しないのだ」となりますし、逆の立場だと「いやいや、それだと貨幣価値が下がってインフレのリスクが増す。今の制度は問題がある」となるでしょう。
日本国内ですらこの状態で、双方が我こそが真理であると主張しているため、「維持できている」の意味合いからして問われている状況です。

まして諸外国の社会福祉となるとこの辺のゴチャゴチャはさらに顕著なものになります。
政治経済ともに左派な論者だと「福祉国家は維持できている。国民はこのようにその運営に携わっている（そして日本は遅れている）」という論調になるでしょう。
政治経済ともに右派だと「福祉国家は維持できているが、結果として実社会にはこういう軋轢がある（日本はこういう社会を目指してはいけない）」という論調になると思います。

日本国内に住んでる我々ですら日本社会の成り立ちを説明するのが困難な以上、諸外国のそれを端的に説明できる人がいたらもうノーベル賞ものだと思います。
北欧諸国が福祉国家を維持できている理由の「本質」が何たるかに既にイデオロギー（あるいはバイアス）が関与しているので、公正なデータを探すこと自体が難しいのは無理からぬことです。

具体的には論者が政治経済おのおの左右どちらに属するか吟味した上で、横断的に情報を精査するしかないかなあと思いますね……

うおずさん、こんばんは。
今週オーロラを見にいき、癒されてきました。冬景色に満点の星空のなか、たなびくオーロラ綺麗でした。
北欧に今現在住んでいる身、またもともと臨床医だったことを踏まえて私の意見を書いてみたいと思います。まず北欧とはと一般化することは住む期間が長くなるにつれ難しくなってくると思います。色んな体験をしたり、色んな考えの人と出あうと北欧はこうとか、なになに人はこうとか結論づけてしまうことはかなり危険な気がします。こちらも日本はこうだよねとか日本人はこうなんでしょ？と言われるとちょっと嫌な気がしますもんね。日本人にも色々いるぞ！と思います。
福祉国家がどの定義によるのかによるかと思いますが（年金は私の住んでいる国は12万ほどしかもらえないので高福祉かと言われると疑問があります）、inを増やししっかりとmanagementする、つまり福祉のうちもっともお金のかかる医療をうまくコントロールするのが大切だと思います。
inに関しては所得税率が30-80%ほど、食料品など除き税率が25%ですので、税金はかなり高いです。したがって inはこれで十分確保できます。しかしinが高いからと言って適切にmanagementしないと破綻してしまいます。適切にmanagementしないと収入も多いけど、散財して借金も多い人になってしまいます。どこにどれくらいお金をかけるかによりますが一般的に福祉のうち、最もお金がかかるのは医療だと思います。ですから医療をどの程度managementするかがとても重要です。医療経済の大原則としてaccsess, cost, qualityの三つは両立できないと言われています。costが低ければそれなりのqualityしか維持できませんし、access制限をかけなければcostはそれ相応かかります。まずはaccess制限が日本人では考えられないくらい厳しいです。感染症が疑われるケースを除き、外来は当日にかかることができません。またかかることができる病院は救急外来を除き、事前に登録してある一箇所のみ、もちろん医師の指定はできません。医師も初めから専門医にかかることは夢のまた夢で、まずは登録している家庭医にかかる、必要があれば大病院にかかる、さらに必要があれば専門医にかかる、そしてよほどの必要があればCT, MRIの検査をすると言った流れです。日本のようにCT取って欲しいんだけどと患者からごり押しされ、医師もクレームや訴訟が怖いので撮ると言ったことはあり得ません。これでアクセス制限をかけ、またcostも抑えることができます。
qualityを日本と比較することは大変難しいです。例えばあるがんの生存率を比較しようとしても、5年生存率だけでいけば、私の住んでいる国は少なくとも日本より低いです。しかしそれはpersonal numberとmedical recordが接続してあるので、ほぼ確実な値を反映しますから、たとえばKaplan-Meier法を用いた生存率は日本のように生存かどうか完全に追うことができない国の統計に比べ絶対に低くなります。ですからqualityを単純に比較することができませんが、体感では日本の方が生存率、合併症、合併症が起きた時の対応能力など含めると総合的に成績は良いと思います。したがって、accessに制限はかかってない、qualityも大変良い日本と比べると大変costを抑えて十分qualityの満足できる医療を提供することができます。
私は会社で働いたことがないので、小規模の会社がどのように維持しているのかは分かりかねるのですが、会社の数はとても少ない印象です。例えば電気会社でも日本は5本の手で数えることができないほど同じ業種で異なる会社がありますが、こちらでは2つとか3つとか同じ業種の会社がとても少ないです。ですからあまり小規模で働く人が少ないと言った印象はありません。契約も短期間ですので、働いて、すぐ転職してとぐるぐる回っている感じです。
女性の社会進出に関しては今はそのような概念がそもそもありません。女性も男性も平等だからです。MrとかMissとかつけないですし、そもそも苗字は使わずお互い名前で呼び合うのでとてもフラットな人間関係を構築できます。女性に限定するのは女性に大変失礼かと。選挙権も平等ですし。女性の社会進出と聞くと、1920年代ごろの話かと思ってしまいます。労働時間も一般的には１日7時間、職種によっては8時間ですし、待機児童は私の住んでいる町は常に０ですから、共働きでも問題ありません。むしろ女性が社会に完全に進出し、同じ給料をもらえば、男性だけが働く社会に比べGDPは単純に倍、従って所得税は倍、消費は確実に増えるので消費税も増える、社会は平等になるといいことずくめです。
あとは一般化することは危険ですが、皆さん仕事が超高速で、あまりクレームもありません。ですから日本でいうクレーム対応もほぼないので、クレームのために残業するとかないのがよいですよね。医師を例にとれば、医師は患者さん（子供の場合はどちらかの親）への説明義務は負いますが、家族（成人していれば両親も）への説明義務はありませんので、日本のように時間外に家族から説明を求められることは一切ありませんし、求めたらとても非常識な人間になってしまいますし一切相手にしてもらえません。患者本人が予約した時間に同席して話を聞くことはできますが、患者本人以外から簡単な質問なら良いですが、あまり多く本人でないので質問することはできません。あくまで医師と患者の契約であって、家族がその間に入ってくることはあり得ないですし、むしろ入ってくるのは未熟な社会かと。働いている方に対して残業を決して強いない社会であることも、労働時間を短縮できる背景にあると思います。
それが私の体感する持続可能な社会の理由だと思います。
北欧は、社会のシステムもとても成熟していますし、豊かな自然も豊富ですし、一度お時間があるときにぜひこられては？日本のように安くてうまいというものはありませんが、高くてうまいならいっぱいありますよ！ワインやチーズ、生ハムといった欧州のものはむしろ日本より安いですし。今の時期、例えばノルウェー北部とか最高ですよ。冬景色みながら、昼はワインバーで舌鼓をうち（美味しいノンアルコールのジュースやアルコールも豊富ですよ！）昼は鯨を見にいったり、夜はオーロラ鑑賞などいかがですか？